口腔がん検査の費用や種類、方法は？

「口腔がん」とは、口の中の歯茎や舌等の粘膜に発生するがんの総称です。

「口腔がん」はすべてのがんの種類の中で比較してみると、発症率が約1～3%程度となっており、比較的稀ながんですが、頭や喉に発生するがんの中で比べてみると、喉頭がんに次いで2番目に多いがん（約40%）となっています。

「口腔がん」の罹患者数は年々増加しており、現在、日本国内では年間約7,000人が新たにかかっていますが、年齢別にみると40～60歳代で多く発症しているようです。

また、男性が女性の2倍多く発症していますが、これは、「口腔がん」は喫煙が発症リスクを高めるとされているので、比較的喫煙者の多い男性に多くなっていると考えられています。

「口腔がん」患者の年齢分布をみると、約75%が50歳以上となっており、高齢になればなるほど多く発症しているので、今後、さらに高齢化社会となっていく日本では増加傾向が続いていくと推測されています。

そのため、高齢者は特に適切な検査を受けて、「口腔がん」の早期発見に努める必要があります。

「口腔がん」の検査には次のようなものがあります。

「視診・触診」

「視診・触診」では、口腔内を目視で確認し、その後、指を入れて直接触診することで、しこりの範囲や深さ、病変部の変化等を検査します。

「口腔がん」は首のリンパ節への転移が起こるケースがありますので、口腔内と同時に首周り（頸部）の触診も行い、がんが首のリンパ節に転移しているか、その部位は首のどこか、がんの大きさや数はどのくらいか、がんに可動性はあるか等を検査します。

そして、この「視診・触診」によって、「口腔がん」の疑いありと診断された場合には、病変のある部分から組織や細胞を採取して顕微鏡で観察する「病理検査」を行います。

「病理検査」

「病理検査」では、がん細胞の有無、がん細胞のタイプや種類、悪性度等を判定します。

「病理検査」の中で、「細胞診」とは、病巣の細胞を採取して顕微鏡で観察する検査です。
「口腔がん」のほとんどは、粘膜表面の扁平上皮に発生した扁平上皮がんであることから、病巣のある粘膜表面を軽くこすり取る「擦過細胞診」が行われます。

がんの病変が深い位置にあり、こすり取れない場合には、「穿刺吸引細胞診」という、病変部に注射針を刺して細胞を吸引する検査が行われることもあります。

これまでの検査で「口腔がん」であることが判明し、がんの治療を開始する場合には、病変部分の少量の組織を切り取って観察する「生検」を行い、確定診断を実施します。
通常、メスで切り取るため、局部麻酔を行って実施します。

「口腔がん」の治療方針等を決定する際には、次のような画像検査を行います。

「超音波検査（エコー検査）」

「超音波検査（エコー検査）」は、プローブという装置を直接患部の体表に当て、体内の臓器に向けて発射された超音波が、反射してきたものを検出して映像化する検査です。
主にリンパ節への転移がないかを、頸部リンパ節の大きさや内部の状態をしらべることで確認できます。

「X線撮影」

「X線撮影」は、一般の健診や診療等でもよく行われている画像検査ですが、「口腔がん」では、歯科用の口内法撮影とパノラマX線撮影がよく使用されています。
口内法撮影は、フィルムを口の中に入れて、一部の歯と歯周組織を撮影する方法であり、パノラマX線撮影は、上下のあご骨と歯を1枚のレントゲン写真として撮影する方法です。

「CT検査」

「CT検査」はコンピューター断層撮影検査ともいい、X線を体の外側から照射し、組織に吸収されたX線量をコンピューターで処理した後に、体内の断層像を描き出す画像検査です。
「口腔がん」の広がりや、周辺臓器への浸潤を調べることができます。

「MRI検査」

「MRI検査」は磁気共鳴画像検査ともいい、体に強い電磁波を作用させ、電子が共鳴して放出したエネルギーをコンピューターで処理し、画像化する検査です。
CTが骨の検査に有用であるのに対して、MRは軟組織（骨や歯以外）の描写に優れているため、「口腔がん」のように主に粘膜に発生するがんには極めて有用です。
CT検査同様に、がんの広がりや周辺臓器への浸潤などを調べることができます。

「口腔がん」は早期に発見することができれば、その90%以上は完治可能ながんとされています。

ただ、「口腔がん」はその症状が似ていることから、口内炎や歯周病と間違われやすく、がんと認識できないまま、がんがかなり進行してしまうというケースも少なくありません。

そこで、各地域の歯科医師会や各地方自治体では、年に一度の「口腔がん」検診を勧めています。
ある地方自治体の検診では、問診と視触診の検査を行って、その検査費用は約900円ほどとなっています。

特に「口腔がん」の発症リスクが高くなる高齢者の方は、自分の住んでいる自治体の検診を確認し、年に1回は必ず検査を受けるようにしましょう。